1.災害対応(超急性期)
・近隣の避難所情報(場所や規模)を平時から把握
・近隣(避難所,自宅など)からの妊産婦受入れ体制を準備
・ライフラインが保たれている施設での分娩対応を検討
・災害医療コーディネーターが行政の災害対策本部へ連絡
被災の状況により,平時のコーディネート体制を修正して対応
1 )診療所・基幹施設
・勤務者・分娩進行者・入院患者の状況確認
・自施設の設備確認(建物自体の評価・エレベーター稼働の可否・手術室の状況確認)
・ライフラインの確認(停電・断水・ガス供給停止など)自家発電の有無(稼働の期限)
・分娩の可否の確認(吸引分娩・手術の可否)
・妊婦の傷病者の受入・受診の可否を確認
特に診療所では
・自施設での分娩・手術が可 → ディスポ製品の在庫数
・自施設での分娩・手術が不可 → 搬送先の確認
→地域ごとに妊産婦受入れ施設を決めて対応
ハイリスク症例は,通常より早いタイミングで総合周産期センターへ搬送場合により隣県へ広域搬送を検討