12 .子宮頸がん HPV 検診で異常を指摘されて受診した場合の対応は?

    令和6年2月の「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」（以下，指針）の一部改正により追加された HPV 検査単独法の実際の運用は，「指針」の内容を補完するために作成された「対策型検診における HPV 検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル 1）」に則って対応するのが妥当である．HPV 検査陽性で細胞診が実施されていない場合は細胞診を実施する．細胞診が NILM でなければ，『産婦人科診療ガイドライン婦人科外来編 2023 CQ202』に則って精密検査を実施する． HPV 検査単独法における検診陽性者の大半を占めるのが，HPV 陽性 / 細胞診陰性者であり，本群の適切な管理が HPV 検診運用の鍵となる．この集団の多くは検診時には病変を有さないと考えられ，即時のコルポスコピー・組織診は偽陽性による過剰精査・心理的負担の不利益を考えると避けるべきであるが，リスクは低いものの年率 1.5％で CIN3 以上の病変（CIN3＋）が発生するとも報告されているため 2），一定期間後の細胞診や HPV 検査の対象者として追跡的に管理することが一般的である．上記マニュアルではこの対象者に1年後の HPV 検査を指定している．『産婦人科診療ガイドライン婦人科外来編 2023 CQ202』では対策型検診以外での状況も想定してハイリスク HPV の持続陽性の場合，16 型もしくは 18 型が陽性の場合は精密検査としてコルポスコピー・生検を考慮してもよい（推奨レベル C）としている．

文献

• 1）対策型検診における HPV 検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル（https://www.jsog.or.jp/news/pdf/20240222_HPV.pdf）
• 2）Dijkstra MG, et al. BMJ. 355: i4924, 2016